経営戦略の再構築や業務効率の向上、DXの推進、人材育成体制の整備など、企業が直面する経営課題は多岐にわたります。こうした複雑な課題に対し、コンサルティング会社の活用は、有効な選択肢のひとつです。

戦略立案からIT導入、人材開発、マーケティング支援まで幅広く対応できる総合系ファームは、企業の変革と成長を多角的に支援するパートナーとして注目されています。

本記事では、スタートアップや中堅企業、大企業はもちろん、自治体や公的機関まで幅広く対応できるおすすめのコンサルティング会社を厳選してご紹介します。

各社の特徴や強み、自社に合ったコンサルティングパートナーを見つけるヒントをご提供しますのでぜひ最後までご覧ください。

おすすめの総合系コンサルティング会社

デロイトトーマツコンサルティング合同会社

引用元:https://www.deloitte.com/jp/ja/about/group/deloitte-tohmatsu-consulting.html

デロイトトーマツコンサルティング合同会社は、グローバルプロフェッショナルファーム「デロイト」の日本メンバーファームの一員として、企業や組織に対して戦略立案から実行、運用支援まで一貫したコンサルティングサービスを提供しています。

同社は、経営課題の解決に加え、テクノロジーを活用した事業変革、社会課題への対応、新産業の創造など、企業と社会の持続的成長を支援する取り組みを幅広く展開しています。

業界・業種の垣根を超えた支援が可能であり、仮説検証型だけでなく、実証実験型のアプローチや外部パートナーとの協業によるデジタルアセット開発を通じ、変革を推進しています。

拠点は東京・名古屋・大阪・京都・福岡・熊本に展開し、約4,900名の専門人材が在籍しています。高度な専門性と実行力で、企業の飛躍的な成長と社会価値の創出を後押ししています。

 

PwC Japanグループ

引用元:https://www.pwc.com/jp/ja

PwC Japanグループは、世界156カ国に広がるPwCグローバルネットワークの一員として、日本国内において監査、税務、コンサルティング、法務、ディールアドバイザリーなどの専門サービスを提供しています。

クライアントが直面する複雑で多面的な課題に対し、会計・税務・IT・人事・戦略・リスクなどの専門家が連携し、業種やテーマを横断したワンストップのソリューションを展開しています。

国内法人としては、PwCあらた有限責任監査法人、PwC税理士法人、PwCコンサルティング合同会社などがあり、民間企業から官公庁・自治体まで幅広いクライアントに対応しています。

また、社会課題の解決やサステナビリティ推進にも力を入れており、「信頼される社会の構築」と「持続的な価値の創造」をミッションとしています。

株式会社ウィルリンクス

引用元:https://will-links.jp/

株式会社ウィルリンクスは、東京都千代田区を拠点とする中小企業診断士事務所で、経済産業省認定の「経営革新等支援機関」として中小企業への伴走型支援を行っています。

事業内容は、経営企画や経営管理、資金調達に関するコンサルティングを中心に、プロジェクト型・顧問型・経営参画型といった柔軟な支援スタイルで多様なニーズに対応しています。

全国の小売業、サービス業、IT業など非製造業を中心に、延べ500社以上の支援実績を持ち、一部事例は「優良取組事例集」にも掲載されるなど、行政からも高く評価されています。高い専門性を有する中小企業診断士やMBAホルダーが在籍し、オンラインを活用した全国対応も可能です。

初めての経営支援導入にも丁寧に寄り添い、中小企業の成長・再構築を実現する心強いパートナーです。

株式会社ピース

引用元:https://www.growing-labo.com/

株式会社ピースは、2013年に設立され、東京都中央区を拠点に人事制度の構築や運用支援に特化したコンサルティング会社です。

企業の背景や規模、成長フェーズに合わせた人事制度構築を得意としており、「視座の高さ」「視野の広さ」をクライアント企業に合わせ、臨機応変に変えながら対応します。

主に中小企業を対象に、等級・評価・報酬・教育などの人事制度の構築から運用まで、伴走型で支援しているのが特徴です。

また「人事制度ゲーム」のように、ゲーム形式で学べる評価者向け研修が充実していることや組織図が不安定になりがちな急成長中のベンチャーなどでも、柔軟に支援できることが強みです。

制度の構築・運用だけでなく、自社の人事部の成長にも貢献するコンサルティング会社です。