人に理解されるためには、わかり易く、しかもポイントをしっかりと訴求した内容となることが必要です。
フォーマットにこだわる必要はありませんが、その内容がひと目でわかるまとめ方は重要です。
詳細な事業計画案はこの事業計画書をもとに策定していくことになりますから、書類として一人歩きしてもしっかりとその内容が伝わる必要があるのです。
企業内での事業計画書であっても外部の金融機関から資金を調達するためにはこうした事業計画書を提示することが必要になります。こうなると通常の起業とまったく同じで、収益性や事業の将来性などがしっかり分析されている必要があるのです。

コンサルタントが企業からの依頼をうけてまとめる事業計画書の場合には、単純にクライアントの言われるままにまとめるというだけではなく、もう少しプロフェッショナルな視点で客観性をもたせた内容に仕上げることが必要となるのはいうまでもありません。
たとえば参入しようとする事業の市場規模や将来性の取りまとめ、さらにそれに参入した場合の事業採算性（フィジビリティスタディ）を厳密に計算することも必要になります。どこの企業でもこうした点についてはそれなりに分析を行っていることと思われますが、やはり発想が安易であったり参入ありきで前のめりの計画になっていることが多いのもまた事実で、プロのコンサルがかかわる限り、こうした点にいかに客観性を見出すことができるかが多きなポイントになるのです。